日経平均株価の奥を見極める

株式投資

今週の株式市場は、中国経済の見通しの悪さを懸念した投資家の不安を受けて「日経平均株価」は安値傾向でした。

一旦は持ち直したようにも見えましたが、とうとう17000円台にまで落ち込んでしまいました。

 

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今後もイスラム国を含む中東問題の混迷が不安材料として重なって見通しが立たない状態ですが、日本経済自体に起因する値下がりではないため、ここは足元をよく見た投資家の判断が必要となってくるでしょう。

 

さて、この「日経平均株価」という言葉は投資をやっていない人でも、よく目や耳にする言葉だと思いますが、株に関らず、投資活動を行っている人であれば、日々のニュースなどで必ず確認しておかなくてはいけない指標です。

日経平均株価とは、別名「株式指数」とも呼ばれるもので、簡単に言うと日本の株式市場の平均の数値だと考えていいでしょう。

 

したがって、この日経平均株価を1週間や1ヵ月単位など、期間を変えてみてみることで、個別の銘柄の動きを見ているだけでは見えてこない、株式市場全体の状態を把握することができるようになります。

「日経平均株価」という言葉の頭についている「日経」という言葉は日本経済新聞のことを指していて、日本経済新聞が全部で225の有名かつ有力な銘柄の株価の平均を算出して公表しているため、こう呼ばれています。

 

この225銘柄はずっと固定の銘柄というわけではなく、優良企業や流動性が高く売買しやすいと思われる企業の株の銘柄が選ばれており、株式市場の現状に合った正確さを保つために、流動性に欠ける銘柄は除外するなどして、随時この225の銘柄は入れ替えも行われています。

平均株価の算出方法については、チャールズ・ダウという人が設立した、ダウ・ジョーンズ社という経済関連の出版会社が最初に考えて提案したものを、1975年に日本経済新聞が導入したことが始まりでした。

 

導入初期には「日経ダウ」という呼び方もされていたようですが、現在では日経平均株価という名前に統一され、日経ダウという呼び方はされていません。

 

日経平均株価は、増資による権利落ちなどに伴う株価の下落分を修正し、旧株と現在の株価を比較しやすいように調整してあります。

単純な計算式で算出された株価平均では、わずかな変動しかしていないのに、日経平均株価の指数では大きな変動があるというようなケースもありますが、前述したような増資による株式分割などの要素も組み込んだ値であるため、単純な平均値とは違い、連続性を保つための工夫がしてあります。

 

このような点も念頭に置いたうえで、日経平均株価の動向を読みながらも、その奥にある実際の経済状態というものを見極めたうえで取引を進めていくことが大切になるでしょう。

 

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